SDGsに向けた東京医科歯科大学の取組

「口腔の健康格差の縮小のために、経済的な介入の必要性を再考」【相田潤 教授】

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 健康格差への対策は、日本でも国の健康政策である「健康日本21(第2次、第3次)」の中に盛り込まれ、国際的にも研究や政策の上で注目されていますが、科学的に効果のある対策が必ずしも充実しているわけではありません。東京医科歯科大学 大学院医歯学総合研究科 健康推進歯学分野の相田潤教授、石丸美穂特任助教、木野志保講師の研究グループは、これまでの研究や政策の状況から、健康格差の重要な原因であるにもかかわらず見過ごされている事項として、経済的要因への対策の必要性を論述しました。この成果は、歯科公衆衛生の国際誌であるCommunity Dentistry and Oral Epidemiologyの50周年記念の健康格差特集号に採択され、ナラティブレビューとして2023年6月6日にオンライン版で発表されました。

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