科学研究費助成事業 -(文科)科研費-

科学研究費助成事業 -(文科)科研費-

文部科学省/日本学術振興会の科学研究費助成事業(科研費)に関する情報をご紹介します。
 科学研究費助成事業(科学研究費補助金/学術研究助成基金助成金)は、人文・社会科学から自然科学まで全ての分野にわたり、基礎から応用までのあらゆる「学術研究」(研究者の自由な発想に基づく研究)を格段に発展させることを目的とする「競争的研究資金」であり、ピア・レビューによる審査を経て、独創的・先駆的な研究に対する助成を行うものです。

現在受付中の各種手続き

2021年度科研費課題をお持ちの学内研究者の方へ

 現在、科研費を持っている学内研究者が行うべき手続きは、次の学内一斉メール(以下、infoーtmdメールという)にて案内している通りです。具体的な学内手続きについては、infoーtmd メールの内容を参照し、学内期日に間に合うようにしてください。なお、対象者が少数の場合等の手続きについては、個別にメール等でご案内しております。

学内のinfo⁻tmdメールURL

現在はございません。

2021年度科学研究費助成事業の公募について

教職員学生向け情報サイト(学内専用)にてご案内しています。

学内トップページ>研究>研究情報サイト(学内専用情報)>科研費の公募について

科研費をお持ちで転出入・退職等について

本学に転入した場合

本学に転入した際に科研費をお持ちの場合、研究費の移管手続きが必要となりますので、速やかに下記連絡先までご連絡ください。また、日本学術振興会には、科研費電子申請システムにて速やかに「研究代表者所属研究機関変更届」を提出する必要がありますので、ご留意ください。

本学から転出(異動)する場合

本学から転出し、他の研究機関へ所属(異動)することとなった場合、研究費の移管手続きが必要になりますので、
転出(異動)が決まり次第速やかに下記連絡先までご連絡ください。

なお、研究費の移管手続きを行うには、下記の(1)および(2)を満たす必要がございます。
(1)異動後の研究機関が科研費の受給資格を有していること
(2)異動後の研究機関において、自身が科研費の応募資格を有していること

(1)(2)については異動先となる研究機関の事務担当者にご確認ください。
異動後の職によっては、(1)を満たしていても(2)を満たせない場合がございます。
その場合も、科研費は廃止していただく必要がございますので、くれぐれもご留意ください。

退職等により廃止する場合

民間企業への就職等による退職で科研費の応募資格を喪失する場合、研究課題を「廃止」する必要がありますので、
判明次第、速やかに下記連絡先までご連絡ください。
詳細情報(外部サイト)
文部科学省
日本学術振興会

科学研究費助成事業に関する問い合わせ先

統合研究機構事務部 研究推進係
電話:03-5803-5872 (内線5872)
E-mail:suishinka00.adm (ここに@を入れてください) tmd.ac.jp