医療や建築、専門知を活かす東京科学大学の支援活動

東京科学大学病院は、令和8年熊本地震の被災地支援のため、医師、看護師、救命士等の医療スタッフを熊本県へ派遣します。

東京都医師会による東京JMAT（日本医師会災害医療チーム）の派遣要請を受け、本院は第6タームとなる8月23日から26日まで、安達医師、北原救命士、宮前看護師、原田看護師の4名を派遣します。現地では熊本県庁において、被災地で活動する医療チームの調整などを担う統括業務にあたる予定です。

また、本院災害危機管理部・部長の植木穣医師も、8月20日から28日まで熊本県宇土市に入り、被災地での救援活動に従事します。

本院では、被災された方々に必要な医療と支援を届けるため、関係機関と連携しながら活動してまいります。

大学が持つさまざまな専門知を災害現場に活かせ！

また東京科学大学では、被災地への病院スタッフの派遣に加え、発災直後から研究者による専門性を生かした支援活動も始まっています。

東京科学大学総合研究院多元レジリエンス研究センターの吉敷（きしき）祥一教授らは、「建築構造」の専門家として地震発生から3日後となる7月31日より現地に入り調査を開始し、その後も、8月中に複数回現地へ赴き、継続的な調査活動を実施しています。被災した建築物の被害状況と地震動との関係を分析するとともに、市庁舎や病院などの免震構造が実際にどのように機能したのかを調査しています。免震層にも入り、装置の状態を確認するなど、建物の継続使用や早期復旧につながる活動を続けています。

医療による支援とともに、大学が持つさまざまな専門知を現場へ。東京科学大学は、それぞれの専門性を活かしながら、被災地の一日も早い復旧・復興を支えてまいります。

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東京科学大学病院の植木穣 病院長補佐・災害危機管理部長は、令和8年熊本地震の被災地支援のため、8月20日から熊本県宇城地域に派遣され、JMAT（日本医師会災害医療チーム）の活動に従事しています。

植木部長が活動するのは、宇城地域のJMAT調整本部です。災害医療の経験を生かし、現地で統括にあたる本部チームを支援しています。

現地では連日35℃前後の厳しい暑さが続き、夕方には激しい雨に見舞われることもあります。道路などの補修は進んでいる一方、断水が続く地域もあり、現在も多くの避難所で被災された方々が生活しています。避難者が100人を超える避難所もあります。

学校再開を見据え、避難所の統合を支援

被災地では現在、避難所の統合が進められています。学校の再開に向け、小中学校の体育館などに設けられた避難所を優先的に統合・閉鎖し、避難者を別の施設へ移す取り組みです。

植木部長は、避難所の統合や移動に伴う支援計画の立案をサポートするとともに、避難者の移動前後の体調管理や、避難所を巡回する医療チームへの支援などを行っています。環境の変化によって被災された方々の健康状態が悪化しないよう、現地の関係者と連携しながら活動を続けています。

全国からの支援を、地域の医療へ引き継ぐ

被災地での医療支援は、全国から派遣されたチームが中心となる段階から、地元の医療機関や関係組織が主体となって支援を継続する段階へと移りつつあります。
植木部長は、自らの役割について「経験者が地元のチームを支える仕事です」と説明します。

「全国的な支援を、地元の医療組織へハンドオーバーしていく作業が続いています」
災害医療では、支援を開始することだけでなく、地域の医療体制へ円滑に引き継ぎ、継続可能な支援につなげることも重要です。植木部長は8月28日まで現地で活動し、被災地の復旧と地域医療の再建を支えます。

東京科学大学病院は、現地の状況と支援ニーズを見極めながら、関係機関と連携し、引き続き被災地への支援に取り組んでまいります。