医療や建築、専門知を活かす東京科学大学の支援活動

東京科学大学病院は、令和8年熊本地震の被災地支援のため、医師、看護師、救命士等の医療スタッフを熊本県へ派遣します。

東京都医師会による東京JMAT（日本医師会災害医療チーム）の派遣要請を受け、本院は第6タームとなる8月23日から26日まで、安達医師、北原救命士、宮前看護師、原田看護師の4名を派遣します。現地では熊本県庁において、被災地で活動する医療チームの調整などを担う統括業務にあたる予定です。

また、本院災害危機管理部・部長の植木穣医師も、8月20日から28日まで熊本県宇土市に入り、被災地での救援活動に従事します。

本院では、被災された方々に必要な医療と支援を届けるため、関係機関と連携しながら活動してまいります。

大学が持つさまざまな専門知を災害現場に活かせ！

また東京科学大学では、被災地への病院スタッフの派遣に加え、発災直後から研究者による専門性を生かした支援活動も始まっています。

東京科学大学総合研究院多元レジリエンス研究センターの吉敷（きしき）祥一教授らは、「建築構造」の専門家として地震発生から3日後となる7月31日より現地に入り調査を開始し、その後も、8月中に複数回現地へ赴き、継続的な調査活動を実施しています。被災した建築物の被害状況と地震動との関係を分析するとともに、市庁舎や病院などの免震構造が実際にどのように機能したのかを調査しています。免震層にも入り、装置の状態を確認するなど、建物の継続使用や早期復旧につながる活動を続けています。

医療による支援とともに、大学が持つさまざまな専門知を現場へ。東京科学大学は、それぞれの専門性を活かしながら、被災地の一日も早い復旧・復興を支えてまいります。

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