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日本寄生虫学会教育委員会
(任期:平成23年3月25日〜平成25年総会日まで)

担当理事  福本 宗嗣(鳥取大学)
委員長 福本 宗嗣(鳥取大学)
委 員 板垣 匡(岩手大学)
赤尾 信明(東京医科歯科大学)
大西 健児(都立墨東病院)
小林 富美惠(杏林大学)
千種 雄一(獨協医科大学)
松岡 裕之(自治医科大学)

高橋優三(岐阜大学)
所 正治(金沢大学)
鳥居 本美(愛媛大学)
福本宗嗣(鳥取大学)
金澤 保(産業医科大学)
濱野 真二郎(長崎大学)


基本方針
1. 寄生虫学の教育を、時代の変化に対応できる体制に再編成する。
2. これを学部教育、大学院教育、研究者教育について分けて対応する。
3. それを実現するための、教材、組織の具体策を提案、実施する。
学部教育
● 医学、獣医学、検査技師などの学部教育においては、それぞれが育てるべき専門職像から判断して、就業年数の間に、何を教えるべきかの立場に立って再編成案を考える。また、単なる技能訓練だけでなく、科学者としての素養を身に着けさせるカリキュラムを考える。

● その様な教育体系の中で学ぶべき「寄生虫関連事項」というスタンスを了解すべき。

● 再編成とは、従来の教育内容の厳選と、新規内容の追加、そしてそれら教育内容を時代のニーズに合った形で統合する事である。

● 「寄生虫関連事項」は、微生物学、臨床感染症学、免疫学、病理学、公衆衛生学、国際保険学、熱帯医学などと部分統合するものと思われる。

● このような新規の統合内容を教えられる教員は、払底している。そのため、非専門家であっても学部学生に指導できるための教育ソフトのR&Dが必須である。

● 教育委員会では教材開発を行い、寄生虫学の教員が、寄生虫学を含む統合カリキュラムを担当できる体制の構築を側面援助するのが望ましい。

● 特記すべき事として、全国の寄生虫学者が持つ教育用の映像を電子情報として共有する仕組みの構築が望まれる。

● 実効性のある教材開発、そして流通のために、MLでの意見交換、ワークショップの開催などを、委員会の活動として提案する。

大学院教育
● 従来、医学部などで長時間にわたり教育されてきた古典的寄生虫学は、大学院教育に移されるのが、妥当である。

● この教育の質的、量的なスタンダード維持のためには、一つの講座の力で担うよりもむしろ、日本全国に散在する寄生虫学者による緩い結合のコンソーシアムに運営を委任するのが妥当であろう。これを可能にする組織システムとして、岐阜大学のMEDCによるインターネット・テュトーリアルが有力候補である。

● これに必要な資源は、各教員による専門知識と熱意だけである。実効にあたりハード、予算などの障害はない。

研究者教育

● 研究遂行に関する若手教育は、学会の学術力量と表裏一体である。委員会レベルで、具体策を講じる必要は少なく、学術講演会における教育講演の充実、地方会における技術セミナーの開催などを積極的に推奨するだけで十分と思われる。

以上の内容をさらに吟味し、具体策を実行し、日本全国に散在する寄生虫学者がそれぞれの職場での立場を確固たるものにできるように相互扶助する。この目的で、委員会は、MLを用いた議論、対面議論の場を設定する。