次世代のがんプロフェッショナル養成プラン

次世代がん医療を担う多職種人材養成プラン

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OUTLINE

事業概要

次世代がん医療を担う
多職種人材養成プランとは ?

①現場で顕在化している課題、②予防の推進、③新たな治療法の開発というがん医療のテーマを解決するため「専門的な多職種人材」を養成します。

本事業の特色は首都圏の7大学においてチーム医療が実践できる多職種のがん専門医療人の養成プランを開発し、がんの予防、診断・治療、個別化医療、痛みのケア、サバイバーのケアなど全てのステージにおいて集学的治療が提供できる体制を我が国に構築することを目指す点にあります。

主要ながん種に加え、造血器腫瘍、小児がん、口腔がん、新規治療法開発なども対象とし、取り残される患者ゼロを目指します。

本事業では歯学・薬学領域を含む独自の14のWorking group(WG)を設置し、各校の強みを集結した共通コースによる教育を行うのも特色の1つです。これにより広く受講者を募り、多くの専門的人材を輩出し、地域中核病院等への配置が可能となり、がん医療の均てん化と質の向上に貢献できると考えています。

連携大学

本プログラムは、各大学の特徴を活かし、
各構成大学内あるいはすでに有しているネットワークをさらに7大学間で共有・発展させる重層的な構造を構築します。

東京医科歯科大学 医歯学総合研究科保健衛生学研究科
慶應義塾大学 医学研究科健康マネジメント研究科薬学研究科
国際医療福祉大学 医学研究科薬学研究科薬科学研究科医療福祉学研究科
順天堂大学 医学研究科
東海大学 医学研究科
東京歯科大学 歯学研究科
東京薬科大学 薬学研究科
次世代のがんプロフェッショナル養成プラン運営協議会

事業の全体構想

テーマに関する課題・対応策

01

「がん医療の現場で顕在化している課題に対応する人材養成」
「誰一人取り残さないがん対策の推進」を実践していくためには、患者のニーズにあったきめ細やかな対応が求められます。しかし①患者の苦痛を理解し寄り添う痛みの治療・ケア、終末期医療を担う専門家、②放射線治療、病理診断、がん薬物療法、造血器腫瘍、小児・稀少がん、口腔がん、がん口腔支持療法などを担う様々な職能を有する医療専門人、③高齢者や心・腎機能に併存疾患を有するがん患者への安全な医療の提供を可能とする学際領域の医療専門人が現場では必要とされていますが、その数は不足しています。本事業では参加校の連携を強化し、人材不足が顕在化しているこれらの専門家を養成して、本課題の解決を目指します。

02

「がんの予防の推進を行う人材養成」
がんは我が国の死因の第一位の疾患であり、効率的な予防医療の確立は重要な医学的課題です。医療ビッグデータを利用したAI技術の進展により、高精度の診断および予後予測法が開発されてきています。このような高精度の識別能・予測能をがん予防に展開させていくためには、医学や医療の視点からAIの原理を理解するがん専門医療人の養成が必要です。一方、このような予防医療の開発とともに、遺伝情報を患者とその家族に伝達する遺伝医療専門職の養成も同時に行うことが喫緊の課題です。さらに治癒率・生存率の向上が得られている中で、がんサバイバー・家族へのケアが大きな課題となっています。個別性のある医療・ケアの提供は極めて難しく、必要となる基礎的な知識と技能をがん診療に携わる多職種が習得することで、遺伝性腫瘍患者やがんサバイバーに対する誰一人取り残さない全人的なケアが可能となります。

03

「新たな治療法を開発できる人材」
腫瘍分子生物学の知見の蓄積により、個別化医療の礎となるがん遺伝子パネル検査や、CAR-T療法などの新規治療法が実臨床に導入されつつあります。しかし、これら新規技術により恩恵を受ける患者は一部にとどまっており、依然としてがんは日本人の死因の1位を占めます。がん克服のブレイクスルーを達成するには全ゲノム解析時代を迎え、個別化医療に精通し、基礎および臨床試験を通じて新薬や新規技術の開発と管理を担える人材が必要です。この課題を解決するため、がん治療薬の基本的知識、臨床研究の立案・計画、実施調整、関連する法規制について学び、これらの知識に基づいて創薬ないしレギュラトリーサイエンスを駆使して個々の患者の治療戦略も構築できる人材を養成します。また、医療統計学、ビッグデータやAIを用いたインシリコ創薬、遺伝子療法、細胞療法、がんゲノム医療など最先端の医療技術開発など創薬研究に関する幅広い知識を持った人材も養成します。

事業の実現可能性

(1)事業の運営体制

事業の実施体制

大学院医歯学総合研究科副研究科長・医学部長が事業統括者、担当理事が事業統括補佐、血液内科・臨床腫瘍学分野教授が事業推進プロジェクトリーダー・事業推進委員会委員長となり、責任をもって事業全体を監督し、運営します。領域・テーマ毎の教育プログラム開発担当者が実習コーディネート担当者と共にプログラムの開発と運営を行います。本事業では多職種連携を重要なテーマとしており、専門資格を有する医師、歯科医師、看護師、薬剤師、診療放射線技師、管理栄養士などが実働メンバーとなり、運営にあたります。これまで本学はがん患者団体と密に連携してきた実績があり、本事業でも密に連携して公開講座を開催などするため、患者団体担当者を配置します。本事業では広報・普及を重要な課題としており、広報担当者も配置します。本事業の責任委員会である事業推進委員会において事業全体および個別の課題を共有・議論し、運営にあたります。本事業の14全てのWorking group(WG)に本学の教職員を配置し、各WGの活動の進捗・課題にも共有し、その運営にも責任を持ちます。

事業の評価体制

各校・Working group(WG)による自己評価、連携校間・WG間の相互評価、外部評価委員による評価(外部評価)という3段階からなる評価を行うことで、全ての課題を明らかにして改善に努めます。自己評価の内容は事業の成果および進捗を報告する運営協議会(年2回)にて発表し、同時に相互評価も行います。外部評価はがん診療に携わる多職種(医師、歯科医師、看護師、薬剤師など)と複数のがん患者団体などで構成される委員により行われます(年2回)。委員の一部は他の拠点校の専門職に依頼し、他の拠点校との連携にもつなげます。評価にて指摘された課題は連携校・WG間で共有し、速やかに事業計画の見直しに繋げます。最終年度の評価ではその年度の評価および6年間の総合評価を受け、その内容を補助期間終了後も自立的に継続する事業へ的確に反映します。

学外との連携体制

各校のコーディネーターおよび実務担当者により定例の運営協議会(年2回)を開催し、コンソーシアムとしての方針を決定し、年度毎の事業の進捗および成果の評価を行い、次年度以降の事業の見直しを行います。事業に関連した課題は適宜、メールあるいは会議により審議し、全校一致した見解により事業を推進します。14のWorking group(WG)には各校から選出されたメンバーが協働して、各校それぞれの特性や強みを取り入れた質の高い共通の教育コンテンツを構築して、それを運用するために全校が連携します。共通コースでは全校から広く受講者を募ることで、成果として専門的知識・技能を習得した多くの人材輩出に繋がります。また連携する大学の附属病院はがん診療拠点病院、がんゲノム中核拠点・拠点病院を複数含んでおり、充実した診療体制で指導する環境が準備出来ています。
WGでは共通コースの運営だけでなく、各テーマ毎の連携校合同のシンポジウム、セミナー・ワークショップの企画も行い、開催します。

(2)取組の継続・事業成果の普及に関する構想等

取組の継続に関する構想

補助期間終了後も本事業の連携7校によるコンソーシアムを継続して、「がんプロフェッショナル養成プラン」の事業を継続します。実際、令和4年度を継続しました。その継続のためには各校にて主に正規課程コースのための予算を計上しますが、今回の事業の7連携校および14のWorking group(WG)により構築する多くのコンテンツを共同で改編しながら共有し続け、単位互換も可能とすることで自立的に事業を継続します。単一の大学での継続は容易ではないが、複数校からなるコンソーシアムであれば、効率的に質の高い教育システムを継続することが可能となります。各校が首都圏に集約していることから、同期型講義や実習・演習も受講者への負担が少なく継続可能である強みもあります。また質の高い魅力的なコンテンツの開発を続けることで、連携校が増え、より規模の大きいコンソーシアムに発展させることでさらなる効率化を目指します。

事業成果の普及に関する計画

本事業では次世代がん医療に担う多職種人材の養成を行うために、全7校および各校から選出されたメンバーからなる14のWorking group(WG)が密に連携して、連携校共通コースを含めた人材養成プログラムの開発を行います。開発されるコンテンツは広く広報して、地域の壁を越えて他地区の大学等との間で、協定を締結した上での単位互換、聴講生の受け入れ等により共有を可能にすることで普及に努めます。特に本事業の特色である口腔がん・がん口腔支持療法、造血器腫瘍、多職種連携・チーム医療などのコンテンツは他の拠点校とも連携し、ワークショップや講習会等を介してその内容の共有とブラッシュアップを図ります。本事業では広報担当者(広報担当特任教授と臨床腫瘍学分野講師の計2名)を配置します。広報担当者は参加校・WG間の情報共有と連携に加えて、他の拠点校を含む他地域の大学や医療機関に向けて本事業の情報発信を行い、その内容を広く普及させる役割を担います。また関連学会、患者団体とも連携し、その普及の効果を高めることに努めます。

執行部メンバー

(2023.10現在)

東田 修二
大学院医歯学総合研究科研究科長・医学部長、事業総括
内田 信一
理事・副学長(医療担当)、事業総括補佐
森 毅彦
大学院医歯学総合研究科血液内科学分野教授、事業推進プロジェクトリーダー・教育プログラム開発責任者、事業推進委員会委員長
三浦 雅彦
大学院医歯学総合研究科歯科放射線診断・治療学分野教授、事業推進プロジェクトサブリーダー、教育プログラム開発担当、事業推進委員会副委員長