東京医科歯科大学歯学部附属口腔保健教育研究センター 学び直しプログラム
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事業の概要
本事業(平成19年10月〜平成22年3月)の概要

●本事業全体(平成19年10月〜平成22年3月)の趣旨
 医学・歯学の急速な進歩と相まって、患者ひとりひとりに合った高度な保健・医療の提供が社会から求められている。そこで、就労中あるいは再就労を希望する歯科衛生士と就業歯科技工士に最新のエビデンスに基づいたスキル向上を図る再教育プログラムを提供し、就業歯科衛生士および就業歯科技工士のスキルアップと離職の抑制を図り、離職中の歯科衛生士には再就労の促進を図る。

●本事業(平成19年10月〜平成22年3月)の内容等
 歯科衛生士免許保持者および歯科技工士免許保持者に対して最新のエビデンスに基づいたスキル向上を図る教育プログラムを提供し、患者ひとりひとりに合った高度な保健・医療を提供できる能力を付与する。対象は就業中あるいは再就労を希望する歯科衛生士と就業歯科技工士で、昨今の医療の急激な変化に対応する科目横断的教育カリキュラムを設定する。また、教育効果を高めるため、インターネットを介した遠隔教育(e-learning)を利用できる環境を提供する。

●具体的内容及び方法
 就労中あるいは再就労を希望する歯科衛生士と就業歯科技工士に問題解決型教育を行い、単なる知識・技術の習得だけでなく、自学自習の態度を形成させる。具体的な学習項目からは、既に修得している知識や技術は省き、学科目横断的な以下のような複数のプログラムを設ける。

[歯科衛生士コース]
 歯科衛生士コースは以下の6プログラムを設ける。
 @コミュニケーショントレーニング(カウンセリング技法など)
 A産業歯科保健(検診システムの事業展開など)
 Bスケーリング・ルートプレーニングのスキルアップ
 C高度な歯科治療(インプラントなど)を施された患者さんの口腔ケア法
 D有病者・要介護者の口腔ケア法と後期高齢者介護予防法
 E患者ひとりひとりに合った医療の実践と問題発見・解決技法、POS、正しいEBMの理解と実践
 (なお、平成20年度上半期はB〜Dのプログラムを実施する)
 教育プログラムの学習量(時間数)と募集人数は以下の通りである。
  @〜Cのそれぞれ、
   週1回(1回当たり3時間)×8回(講義4回、実習4回)(1単位)
    各20名
  DEそれぞれ、
   週1回(1回当たり3時間)×15回(実習・演習15回)(1単位)
    各20名
また、上記@AC〜Eについて講義のビデオ・オン・デマンド発信を行う。
さらにレポート・試験・アンケートなどを、インターネットを介した遠隔教育として実施し、受講者支援を行う。

[歯科技工士コース]
 歯科技工士コースは以下の4コースを設ける。
 @ポーセレン焼付けブリッジの製作法
 ACo-Cr鋳造床フレームの製作法
 Bインプラントの上部構造の製作法
 Cオールセラミックスブリッジの製作法
 (なお平成20年度上半期はBCのプログラムを実施する)
 教育プログラムの学習量(時間数)と募集人数は以下のとおりである。
  @〜Cのすべてで、
   週1回(1回当たり3時間)×15回(実習15回)(1単位)各5名
また、上記@〜Cについて必要に応じて実習のビデオ・オン・デマンド発信を行い受講者の支援を行う。

●本事業の実施体制
 東京医科歯科大学歯学部附属口腔保健教育研究センター:
   事業実施総括、カリキュラム編成・運用、講義・実習の実施
 東京医科歯科大学歯学部口腔保健学科:
   歯科衛生士コースのための講義室・実習室等の施設の提供と講義・実習の実施
 本学歯学部附属歯科技工士学校:
   歯科技工士コースのための講義室・実習室等の施設の提供と講義・実習の実施
 社団法人日本歯科衛生士会:
   歯科衛生士コースの広報
   本プログラム修了者への生涯研修単位の認定
 財団法人ライオン歯科衛生研究所:
   歯科衛生士コースの産業歯科保健に関する講義と見学実習の受け入れ

●プログラム修了者に対する証明方法
 東京医科歯科大学歯学部口腔保健学科および歯学部附属歯科技工士学校における単位取得要件に準拠し本学歯学部長名で修了認定を行い、各コースの修了認定証を交付する。
 日本歯科衛生士会生涯研修の単位取得認定は同会の取得認定要件に準拠する。


●本プログラムに関する問い合わせ先
東京医科歯科大学歯学部附属口腔保健教育研究センター
〒113-8549 東京都文京区湯島1-5-45 FAX 03-5803-4561
e-mail manabi.cohc[at]tmd.ac.jp  ([at]を@に変えてください)
ホームページ http://www.tmd.ac.jp/dent/cohc/manabi/

詳細はFAXまたはe-mailでお問い合わせください

注意:
  本事業受講者への連絡は電子メールで行います。
  本募集要項に記載の内容は、予告なく変更することがあります。
  (変更した場合には、ホームページで告知します)

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