ライフサイエンス分野の統合データベース整備事業

研究代表者：大学院生命情報科学教育部長 田中 博 教授

2003年のヒトゲノム解読計画以降、ライフサイエンス分野の情報は爆発的に増加しつつあり、わが国においても多数の大学、研究所において、ゲノムを始めとする様々な網羅的分子情報を蓄積したデータベースが構築されています。しかし、わが国においては、これらデータベースは分散していて米国のNCBIやヨーロッパのEBIなどのように、これを統合するナショナルセンターが存在しません。

そこで文部科学省では数年前から、ライフサイエンスの全分野、すなわち網羅的分子情報から疾患情報まで「生命情報を統合的に扱うナショナルセンター機構」を構築することを目的として、「ライフサイエンス分野の統合データベース整備事業」が進められてきました。平成19年、それを実現する機構として、わが国のライフサイエンス分野の情報を統括する「中核機関」と、中核機関と連携してそれぞれの専門分野でのデータベースを担当する「分担機関」によって、この統合化事業を行うことが決まりました。

各機関の公募の結果、東京大学、京都大学とならび、本学の情報医科学センターが「ライフサイエンス分野統合データベース事業」を国が委託する3つの分担機関の1つとして選ばれ、平成19年度より4年間で事業を実施しております。

本学の情報医科学センターが科学技術振興調整費を受託し開発した、網羅的分子情報と臨床情報を集積した統合的医療データベース（iCOD;http://omics.tmd.ac.jp/）および大阪大学の神経難病（パーキンソン病）データベースを実証的に統合し、統合医科学データベース検索のプロトタイプシステム（http://ibmd.tmd.ac.jp/）を公開しております。国内の医科学データベース統合のための基盤構築を目標とし、戦略の立案及び統合化技術の開発を行います。