平成23年度「大学概要」に掲載されている「特色ある教育・研究」プロジェクトをご案内します。

「グローバルCOEプログラム」は東京医科歯科大学においては2008年に文部科学省により採択されました。本プログラムは2003年から開始された「21世紀COEプログラム」の評価・検証を踏まえてさらに予算を拡充し、全国の14拠点に限定して重点化されたものです。このプログラムは大学院の教育研究機能を一層充実・強化し、世界最高水準の研究基盤の下で世界をリードする創造的な人材育成を図ること、国際的に卓越した教育研究拠点の形成を重点的に支援し国際競争力のある大学づくりを推進することを目的としています。
【平成20-24年度】

本プログラムは、国公私立大学間の積極的な連携を推進し、当該地域の知の拠点として、教育研究水準のさらなる高度化、大学運営基盤の強化等とともに、地域と一体となった人材育成の推進を図ることを目的として文部科学省が平成20年度から助成しています。
【平成21-23年度】

大学教育・学生支援推進事業【テーマA】大学教育推進プログラム(大学における教育の質保証の取組の高度化)は、各大学等における学士力の確保や教育力向上のための取組の中から、達成目標を明確にした効果が見込まれる取組を選定し、広く社会に情報提供するとともに、重点的な財政支援を行うことにより、我が国の高等教育の質保証の強化に資することを目的としています。
【平成21-23年度】

本事業は文部科学省大学改革推進事業で、大学病院看護部と自大学看護系の学部・看護学科等が連携して、体系立てられた臨床研修方法や体制等を学問的検討を行って開発し、臨床の看護職及び基礎教育課程の教育レベルを向上させることにより、効率的・継続的な専門能力の習得と向上が図られ、国内の安心・安全な看護提供体制を構築することを目的としています。
【平成21-25年度】

「組織的な大学院教育改革推進プログラム」は、平成19~20年度に実施した「大学院教育改革支援プログラム」を見直し、中央教育審議会答申「新時代の大学院教育」(2005年9月)や「教育振興基本計画」(2008年7月閣議決定)等の提言を踏まえ、社会のさまざまな分野で幅広く活躍する高度な人材を育成する大学院博士課程、修士課程を対象として、優れた組織的・体系的な教育取組に対して重点的な支援をおこなうことにより、大学院教育の実質化およびこれを通じた国際的教育環境の醸成を推進することを目的としています。
【平成21-23年度】

この事業は、文部科学省が大学のがん治療の教育を活性化し、がん医療を担う医療人養成を推進させるために、質の高いがん専門医等を養成し得る優れたプログラムに財政支援を行うものです。全国で18 件のプログラムが採択されています。
【平成19-23年度】

本事業は、複数の大学病院が緊密に連携・協力しそれぞれの得意分野での相互的な補完を図ることで、各病院等を循環しながら修練や幅広い経験を積むことができる医師キャリア形成システムを構築するとともに、大学病院の若手医師に多様なキャリアパスを明確に示すことにより、若手医師が将来に希望を持ちながら安心して研修に専念でき、国民の要請に応えられる質の高い専門医や臨床研究者の養成に貢献することを目的としています。
【平成20-24年度】

科学技術振興調整費は、科学技術会議の方針に沿って科学技術の振興に必要な重要研究業務の総合推進調整のための経費として、昭和56年度に創設されたもので、各省庁、大学、民間といった既存の研究体制の枠を超えた横断的・総合的な研究開発の推進を主たる目的としています。
【平成21-23年度】

本事業は、開発途上国のニーズを基に、地球規模課題を対象とし、将来的な社会装の構想を有する国際共同研究を政府開発援助(ODA)と連携して推進し、地球規模課題の解決および科学技術水準の向上につながる新たな知見を獲得することを目的としています。
【平成21-25年度】

本事業は、我が国と中国・韓国の研究機関が連携して、世界トップレベルの学術研究、地域共通の課題解決に資する研究および若手研究者の育成をおこなうことにより、3カ国を中核としてアジアに世界的水準の研究拠点を構築することを目的としています。
【平成21-24年度】

本事業は、国際的な産学官連携体制の強化や国公私立大学間連携等による地域の多様な知的財産活動体制の構築など、大学等の活動としては実施のリスクが高く、かつ、国として政策的観点から積極的に促進すべき活動を重点的に支援し、産学官連携活動全体の質の向上を図ることを目的とした事業です。
【平成20-24年度】

本プログラムは、将来、世界をリードすることが期待される潜在的可能性を持った研究者に対する研究支援制度であり、「新成長戦略(基本方針)」(2009年12月30日閣議決定)において掲げられた政策的・社会的意義が特に高い先端的研究開発を支援することにより、中長期的な我が国の科学・技術の発展を図るとともに、我が国の持続的な成長と政策的・社会的課題の解決に貢献することを目的とします。

特別経費は新たな教育研究ニーズに対応し各国立大学等の個性や特色に応じた意欲的な取組み等への支援を目的とします。

高齢化、多様化、複雑化が進む現代社会が直面する様々な課題の克服に向けて、脳科学に対する社会からの期待が高まっている。このような状況を踏まえ、『社会に貢献する脳科学』の実現を目指し、社会への応用を明確に見据えた脳科学研究を戦略的に推進するため、脳科学委員会における議論を踏まえ、重点的に推進すべき政策課題を設定し、その課題解決に向けて、研究開発拠点等を整備する。特に、課題Eでは心身の健康を維持する脳の分子基盤と環境因子をテーマとして取り組む。
【平成22-24年度】





