
科学技術振興調整費は、科学技術会議の方針に沿って科学技術の振興に必要な重要研究業務の総合推進調整のための経費として、昭和56年度に創設されたもので、各省庁、大学、民間といった既存の研究体制の枠を超えた横断的・総合的な研究開発の推進を主たる目的としています。
【平成21-23年度】
研究代表者:大学院疾患生命科学研究部 細谷 孝充 教授
ベトナムでは現在も、旧来の日本の農家のように家禽は人家と近接して飼育されているため、ヒトへの感染例もインドネシアと並び世界最多で、高病原性鳥インフルエンザの脅威は現実となりつつある。研究代表者らが東京医科歯科大学で開発した抗ウイルス薬は、宿主細胞の蛋白リン酸化酵素を標的とし、鳥インフルエンザウイルスに対しても効果が期待できるので、両国の研究者が協力して開発を推進し、次世代研究者の組織的交流を促し、最新の創薬技術の普及と研究者育成を図る。
研究代表者は国際医療センターや感染症研究所とも密接な共同研究を行っており、両国の研究機関のネットワークと連携強化が期待される。またハノイ医科大学はベトナム社会主義共和国医療省と密接な連絡・協議を行っているので、本国際共同研究が実施されればベトナム医療省の全面的な協力を得られる可能性が高い。





